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政府も推進する「社会人の学び直し」、コンサルタントにとってのメリット・デメリットとは

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ビジネスマンがあらためて大学・大学院などで学ぶ「社会人の学び直し」に、今注目が集まっています。文部科学省でも、社会人の学び直しを推進する制度を設けていたり、大学や大学院などの教育機関側も少子化を迎える中で、社会人をターゲットにしたクラスを設けるところが増えています。

社会人としてしばらく経験を積んでくると、「あらためて勉強する時間をとって、専門知識をもっと深めたい」と考えるコンサルタントの方も多いのではないでしょうか?フリーランスになったのをきっかけに、社会人の学び直しにチャレンジしたいと考えるケースもあるかもしれません。とはいえ働きながら社会人が学び直すとき、「仕事が忙しいと通えなくなりそう」「学んだことが本当に仕事に役立つかどうか…」などの心配もあります。

そこで「社会人の学び直し」について、おさえておきたい基礎知識メリット・デメリットをまとめました。あわせて最近の動向もご紹介します。

<目次>

■スキル向上を目指し、大学や大学院で社会人が専門知識を学び直す
(1)「社会人の学び直し」の定義
(2)学び直しのニーズがあるにも関わらず、浸透しない理由

■「社会人の学び直し」の種類
(1)大学での学び直し
(2)大学院での学び直し・MBAとは
(3)専門職大学院での学び直し

■「社会人の学び直し」のメリット
(1)キャリアアップにつながる
(2)“社会人視点”だからこそ学び取れることがある
(3)転職やパラレルキャリアにつながる
(4)人脈が広がる

■「社会人の学び直し」のデメリット・課題
(1)費用がかかる
(2)仕事との両立が難しい

■社会人の学び直しを推進する取り組み
(1)厚生労働省の教育訓練給付金制度
(2)大学・大学院が独自に設けている社会人向け制度
(3)短期プログラム

■社会人の学び直しをターゲットにしたさまざまなプログラム
(1)ビジネス・ブレークスルー大学 経営学部 ITソリューション学科/グローバル経営学科
(2)K.I.T.虎ノ門大学院(金沢工業大学)イノベーションマネジメント専攻
(3)明治大学 女性のためのスマートキャリアプログラム
(4)山梨大学 ワイン・フロンティアリーダー養成プログラム

■まとめ

 

スキル向上を目指し、大学や大学院で社会人が専門知識を学び直す

政府も推進する「社会人の学び直し」とは?メリット・デメリットを解説_1

(1)「社会人の学び直し」の定義

会社員や個人事業主などすでに仕事をしている人が、あらためて大学や大学院などに入学。必要な知識などを学んで仕事に活用する、というのが一般的な社会人の学び直しの定義。仕事を一旦中断して学び直しに専念するケースもありますが、経済的な問題が生じます。現在では、仕事を続けながら大学・大学院に通って学び直すという方法が主流です。

文部科学省の調査によると、日本にて“社会人の学び直し”を実践している人は2015年3月時点で約11万人いるといわれています(※1)。ただし海外と比べると、日本では社会人の学び直しを実践している人は少ないのが実状です。大学入学者のうち25歳以上の割合について調べた調査では、海外では20%近くの国も多い中、日本は1.8%と低い結果となっています(※1)。

(2)学び直しのニーズがあるにも関わらず、浸透しない理由

一方で、社会人の学び直しへのニーズはあるようです。社会人の約9割近くが社会人の学び直しに「興味がある」または「チャレンジしてみたい」という結果が出ているアンケート調査もあります。社会人の学び直しについて、ニーズがあるにもかかわらず日本でなかなか浸透しないのはなぜでしょうか。ある調査結果によると、社会人の学び直しが難しい理由として、以下の回答が上位となっています(※1)。

・入学金や授業料などの費用が高い
・勤務時間が長く学び直しをする時間がとれない
・職場の理解が得られない

しかしながら、大学や大学院側も、社会人の入学者数を増やすためにさまざまな取り組みを行なっています。例えば、平日の夜や休日などビジネスパーソンでも通いやすいクラスを設けたり、会社帰りでも通えるように都心エリアにサテライト教室を設けたりするところも増えています。

「社会人の学び直し」の種類

政府も推進する「社会人の学び直し」とは?メリット・デメリットを解説_2

社会人が学び直したいときの選択肢も増えています。主に大学や大学院が中心ですが、専門学校などさまざまな機関で社会人を受け入れる動きが広がっています。最近では専門スキルを持つ人材を育成する「専門職大学院」というところもあります。大学・大学院・専門職大学院について、それぞれの特徴をまとめました。

(1)大学での学び直し

研究・論文のウェイトは低めで、比較的取り組みやすいのが大学での学び直し。1年や2年といった期間のコース以外にも、1科目から履修できるものや履修証明プログラムなど選択肢が多いのが特徴です。一方、社会人に特化したカリキュラムを設けている大学はまだそれほど多くないため、社会人にとって役立つ内容かどうか、事前にチェックしてから受講する必要があります。

※履修証明プログラムとは?:通常大学を卒業すると「学士」、大学院の場合は「修士」「博士」の学位がもらえます。これとは別に、一定のまとまったカリキュラムを受講したときに大学側が発行するのが「履修証明書」です。転職やキャリアアップを目指す社会人向けに、学位や資格以外にも専門教育を受けたという実績を証明するためのもの。社会人向けカリキュラムで「履修証明プログラム」とうたっているものは、学位ではなく履修証明書を発行できるという意味。

(2)大学院での学び直し・MBAとは

専門知識を深めたいという目的で学び直すときは、大学院に進むというケースもあります。ただし定員が少ないこともあり、入学するまでのハードルが大学と比べると高いので準備が必要。また入学してからも、研究や論文などの課題があります。授業以外にも、独自に時間をかけて学ぶ必要があります。最近では大学院でもインターネットを使った通信制を取り入れるところも増えています。例えば、社会人向けのMBA教育を受けられる『ビジネス・ブレークスルー大学院(通称BBT大学院)』。BBT大学院では、講義やディスカッションもインターネット経由で行なわれています。

ご存知の方も多いと思いますが、そもそもMBAについて簡単におさらいすると、MBAとはMaster of Business Administration、経営学修士号のこと。国家試験に合格して資格を取得できる公認会計士などとは異なり、世界のビジネス系の大学院で単位を取得することで与えられる、ビジネスの学位です。1~2年という短い間に、企業を経営するのに必要な能力を身に着けることを目的としており、入学条件に“一定レベルの実務経験があること”を条件にしているところがほとんど。アメリカでは『管理職へのパスポート』とも言われています。2000年代、日本のビジネスも大きく変化し、グローバル化などめざましい進化を始めました。そこで、その新しいビジネス環境の中でも迅速な決断やマネジメントをできる人材が必要とされ、注目されはじめたのがこの“MBA”なのです。

かつてはMBAといえば欧米の有名大学に限定されていたので、コストと語学力の面でかなりハードルが高いものでした。そして会社の留学制度を活用してMBA留学し、戻ってからは幹部候補生として出世街道を駆け上がっていく、あるいはその経験を活かして外資系コンサルファームへ転職する、といったキャリアを経ることが多かった時代があります。現在では国内のMBAも増えており、国公立では一橋北大筑波など、私立では慶應早稲田青山などの有力大学などがMBAコースを開設していたり、上記のBBTやグロービス経営大学院のようなMBA専門校も頭角を現してきています。国内MBAであれば滞在費も掛からない上に、語学の心配もない為、MBAのハードルはだいぶ下がったと言えるのではないでしょうか。

(3)専門職大学院での学び直し

専門的なスキルを持った人材育成を行なうため、2003年からスタートした専門職大学院。従来の大学院よりも、実務に役立つスキルアップをしたい方、弁護士・会計士などの資格取得を目指す方向けの教育機関です。専門職大学院には法律会計経営などの分野があります。

ただし専門職大学院の認知度は高いとはいえません。修了後のキャリアプランが明確ではないなどの理由で、募集定員に満たない専門職大学院も出てきています。今後の専門職大学院の動向については、チェックが必要です。

「社会人の学び直し」のメリット

政府も推進する「社会人の学び直し」とは?メリット・デメリットを解説_3

(1)キャリアアップにつながる

現在の仕事に関連する分野で学び直す場合、やはりキャリアアップを目的にしている方がほとんど。コンサルタントであれば、業界に関する知識のほか経営・会計関連の学び直しを考える方が多いかもしれません。調査結果では、大学卒の社会人が行なっている学び直しの内容で最も多いのが「仕事に必要な専門的知識」となっています(※1)。色々な人々とディスカッションしていく中で新しいアイデアややり方を吸収できたり、多面的な考え方が持てたりするというのも大きなメリットです。上司や取引先に対しても、大学や大学院で得た専門知識はアピールしやすいもの。評価の面でもプラスになるかもしれません。

(2)“社会人視点”だからこそ学び取れることがある

社会人の場合は学生と違い、すでに社会人経験のベースがあるため「実務に役立つかどうか」という視点で学び直しができ実務に応用できのが大きなポイントでしょう。特に働きながら学ぶ人の場合、その人の立場や置かれた状況によっては、学んだことをすぐに現場で実践することができますそして、その結果を“学びの場”に持ち帰り、結果を分析・考察しまた次の方法を考える・・・というように、労働という現実の現場で、実践的なOJTを行なうことができるとも言えるのです。その経験を通し学び取れたことは、講義を聴き頭の中で想像するよりも、大きな収穫となるでしょう。あわせて自分の仕事やキャリアについても、客観的に考えられるというメリットもあります。

(3)転職やパラレルキャリアにつながる

社会人の学び直しでは、あえて現在の仕事とは別の分野について学ぶということも効果的です。知識の“幅”だけでなく“種類”を増やすことで、例えばコンサルタントとして複数の専門分野を持つことができ、将来大きな強みになります。そういったことから、転職やキャリアチェンジを目指して学び直す、というケースもあります。資格取得を目指して学び直しを検討する方も増えているようです。資格によっては、大学で必要科目を受けていると資格試験の一部が免除となるケースもあります。

(4)人脈が広がる

特に社会人向けのクラスでは、さまざまな年代・職業の方が集まります。一緒に講義を受けるだけではなく、ディスカッションをはじめ多様な活動を通じて交流できるというのは社会人の学び直しの大きなメリットといえます。一般的な社会人の学び直しでは期間が2年間というのが一般的。長期間同じメンバーと学ぶことになりますので、より深いつながりを持つことができるでしょう。そして、参加者同士の交流だけではなく、研究者など大学とのつながりが持てるというのも大きなメリット。最近では、大学と企業が共同研究を行なうケースも増えています。ビジネスの面においても、大学とのつながりが役立つ機会が増えてくるのではないでしょうか。

さらに同じ大学出身者の人々と、親睦が深められるという点も実はポイントです。例えば取引先が同じ出身大学だと、親近感が出てコミュニケーションがスムーズになることも多いですよね。つまり人脈を広げるだけではなく、すでに接点のある方とのつながりを深められるというのは、特に社会人にとって外せないメリットの一つと言えます。

「社会人の学び直し」のデメリット・課題

政府も推進する「社会人の学び直し」とは?メリット・デメリットを解説_4

(1)費用がかかる

大学や大学院に通う場合、大きなネックとなるのが費用。一般的に初年度かかる費用(入学金や授業料など)の相場は、以下のようになっています。(※2)

<大学>
国公立大学の場合:70万~100万円
私立大学(夜間)の場合:60万~90万円
通信制大学の場合:10万~20万円

<大学院>
国公立大学院の場合:80万~100万円
私立大学院の場合:80万~200万円

学部などによって違いはありますが、社会人の学び直しにはそれなりにまとまった費用がかかることがわかります。これから学び直しを検討する社会人の方は、費用について調べておく必要があります。奨学金を利用する方法もありますが、受けるにはさまざまな条件があります。文部科学省では、対策として、社会人の学び直しを推奨している企業向けの助成金「キャリアアップ助成金」を設けています(助成金受給には条件があります)。

(2)仕事との両立が難しい

働きながら学び直しをする社会人にとって大きな課題が、仕事が忙しいなどの理由で学び続けることが難しくなるという点。これはさまざまな理由が考えられます。どうしても大学や大学院のカリキュラムでは時間のある人向け中心に考えられているため、社会人の学び直しに十分対応できていないという実状もあるようです。例えば、「修了するまでの期間が長くてもOKにする」「1科目から受講できるようにする」「欠席してもキャッチアップできる制度を設ける」など社会人にあわせたシステムが今後さらに求められます。

働きながら学び直す社会人にとって、ネックのひとつとなるのが職場の理解が得られるかどうかという点。社会人向けに平日夜や土日に授業があるカリキュラムでも、会社員で残業や休日出勤が多ければ通い続けるのは困難ですね。学び直しが仕事に役立つことをアピールするなど、職場とのコミュニケーションも必要です。(フリーランスの場合はこうしたハードルが低い分、社会人の学び直しが比較的しやすい環境とも言えます。)

また、学び直しに本腰を入れるため、期間を決めて学業に専念する場合もあるでしょう。学びに集中できるのは非常に良いことですが、やはり当面の生活費のめどが立ってから実行すべきです。計画的に貯蓄しておいたり、働くことから完全に退くのではなく、アルバイト等で短時間働き、補助的な収入を確保するなど、自分に合った方法を考えましょう。かといって、「生活費が十分に用意できてから学校に通おう」と完璧を目指し過ぎると、“学びの時”がどんどん後ろ倒しになってしまいます。その間に自身の熱量も冷めてしまうかもしれませんし、学ぶべき“旬”を逃してしまう可能性もあります。

コラム冒頭でもお話しましたが、現実的には、仕事を続けながら大学・大学院に通って学び直す方が多いようです。どこまで準備し、どこから思い切るのか。また、どんな手段で実践するのか。見極めや思い切りも必要です。

社会人の学び直しを推進する取り組み

政府も推進する「社会人の学び直し」とは?メリット・デメリットを解説_5

社会人にとって学び直しの大きな課題となる「費用」「時間」。最近では社会人の学び直しを推進するため、負担を減らす取り組みも増えています。

(1)厚生労働省の教育訓練給付金制度

教育訓練給付金制度は、条件にあてはまればかかった費用の20%(上限10万円)がハローワークから支給されるという制度。なお、大学や大学院の講座が制度の対象になっている必要があります。2014年からは専門性を高めてキャリアアップしたいという方向けに、新しい給付制度がスタートしました。この「専門実践教育訓練の教育訓練給付金」では、教育費用の40%(上限32万円/年間)が支給されます(さらに修了後条件に合えばさらに給付額がアップします)。法政大学大学院の「イノベーション・マネジメント専攻」(1年制)など、一部の専門職大学院のコースもこの制度の対象になっています(詳細はハローワークにお問い合わせください)。

(2)大学・大学院が独自に設けている社会人向け制度

大学院では、同じ大学出身の方は入学金が免除になるという制度を設けているところも。ほかにも、社会人の場合は入学金や授業料の免除・割引を行なっているところもあります。

(3)短期プログラム

大学や大学院で学び直す場合、2年制のコースを受けるのが基本です。(1年制のところもありますが)とはいえ特に20代・30代の方は、人事異動や転職のほか生活環境の変化も多い時期でもあります。そのため2年間継続して学び続けるのが難しいという問題もあります。そこで、社会人向けに1年未満の短期プログラムなどを設けるところも増えてきています。

社会人の学び直しをターゲットにしたさまざまなプログラム

政府も推進する「社会人の学び直し」とは?メリット・デメリットを解説_6

文部科学省では、社会人の学び直しをターゲットに大学や大学院などが設けているカリキュラムを認定する制度「職業実践力育成プログラム」(BP)2015年からスタートしました。専門的な内容であることだけではなく、社会人が通いやすい配慮がされているかどうかも選定ポイントとしています。

初回に認定された123過程の中には、経営や会計以外にもさまざまなジャンルで社会人の学び直しに役立つプログラムがあります。「職業実践力育成プログラム」に過去認定されたプログラムの中から、一部をピックアップしました。

(1)ビジネス・ブレークスルー大学 経営学部 ITソリューション学科/グローバル経営学科

2010年に設立されたビジネス・ブレークスルー大学(BBT大学)は、すべてオンラインで完結し、経営学の学士が取得できるというのが大きな特徴です。通信制の大学というと、独学と年数回の通学を組み合わせたスタイルが一般的。ところがBBT大学では講義のほかディスカッション、グループワーク、テストや試験もすべてオンライン対応しています(そのため海外在住の方が受講するケースもあるそうです)。さらに受講者同士がオンラインで交流できるシステムも設けています。ITマネジメントスキルを学ぶITソリューション学科、経営マネジメントスキルを学ぶグローバル経営学科の2つの学科を設けています。

(2)K.I.T.虎ノ門大学院(金沢工業大学)イノベーションマネジメント専攻

金沢工業大学が社会人向け大学院として2004年に開設しました。東京虎ノ門の拠点で学べる、1年制、実務スキルを学べるなど社会人向けに特化している点が注目されています。イノベーションマネジメント専攻では、MBAを目指す方向と、知的財産マネジメントコンサルタントを目指す方向に対応したカリキュラムとなっています。

(3)明治大学 女性のためのスマートキャリアプログラム

女性をターゲットに、仕事復帰やキャリアアップを支援する約6か月間の履修証明プログラム。昼間コース夜間・土日コースがあり、働きながらでも学べるよう配慮されています。カリキュラムはマーケティングマネジメントなどのビジネス全般をカバーしており、修了後の就職をフォローアップする仕組みも用意されています。

(4)山梨大学 ワイン・フロンティアリーダー養成プログラム

全国でも珍しい「ワイン科学」を研究している山梨大学。ここではワイン業に従事している社会人向けに、ワイン技術やブランド化について学べるプログラムを設けています。このプログラムは文部科学省が定める「高度人材養成のための社会人学び直し大学院プログラム」の認定を受けています。こうした従来の分野とは違うユニークな専門性を高めるプログラムも増えてきています。

 

社会人の学び直しは日本ではニーズはあるものの、まだ多くの課題がある状況と言えます。とはいえコンサルタントとして、ビジネススキルだけではなく幅広い知見と専門知識が求められる時代。自分の強みを生かしたり、より他のコンサルタントとの差別化を図ったりするために、大学や大学院で学び直すというのも一つの方法ではないでしょうか?コンサルタントにとって重要な人脈づくりにも大きく役立ちます。

また、日本は今“働き方改革”“雇用関係によらない働き方”など、従来の働き方から大きな変化を遂げようとしています。変化するのは人も同じ。今、自分が把握している″自分 “は、もしかしたら学生時代の自分であり、″社会経験を積んだ自分”ではないかもしれません。社会人になり仕事を通して成長した自分には、学生時代にはなかった(もしくは気づかなかった)長所や武器がきっと増えているはずです。 “学び直し”を通し自分と改めて向き合うことで、独立する道や、雇用されずにフリーランスとして活動する道も見えてくるかもしれません。起業のための第一歩になる可能性も秘めているのです。

仕事をしながら学ぶのは大変ですが、インターネットを活用して好きな時間に講義が受けられるところもあり、従来よりも学びやすさは向上しています。あらためて今後のキャリアプランを考えながら、“学び直し”にチャレンジしてみてはいかがでしょうか?

 

※1 出典:文部科学省「社会人の学び直しに関する現状等について」(http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/065/gijiroku/__icsFiles/afieldfile/2015/04/13/1356047_3_2.pdf
※2 出典:大学&大学院.net「社会人のための大学・大学院進学基礎ガイド」
https://www.keikotomanabu.net/college/article/guide/d71-050_03.html#cp1_2

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