PMO転職に資格は必要か？その先に描くキャリアパスも合わせて解説

作成日：2019/09/09

近年、プロ人材派遣サービスにはさまざまな企業からのPMOコンサルタントのニーズが高まっています。
PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）はご存知の通り、システム開発プロジェクトを成功に導くため支援するのがその役割です。
言わばプロジェクトマネジメントサポーターですが、今なぜニーズが急増しているのでしょうか。

現在、規模の大小に関わらず多くの企業がシリアスなマンパワー不足を解消すべく、ITを駆使した構造的な業務改革プロジェクトを立ち上げています。
そのためあらゆる業界でエキスパートが求められていますが、そんな状況下でPMOへの転職・や就職を狙う場合、どのようなスキルや資格が必要となるのでしょうか。
顧客ニーズが急激な高まりを見せる中、果たしてPMOとして活躍するために必要なものはどのようなものなのか、詳しく解説します。

企業におけるPMOの存在意義とは

（1）PMO設置の狙いは、プロジェクトの質向上

PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）を設置する企業が年々増加傾向にあります。企業内のPMOに求められる働きは、社内の全プロジェクトの進行状況を集中管理すること、プロジェクトマネジメントを標準化することです。

各プロジェクトに必要な環境を整えたり、複数のプロジェクトのリソースやコスト調整を行なったりすることが主な仕事であり、当然ながらすべてのプロジェクトを成功に導くことが目標となります。

もちろんシステム開発に限らずあらゆるプロジェクトを統括する立場にありますが、近年切望されているのはシステム開発におけるPMOです。

日本のシステム開発プロジェクトの成功率は低いと言われていますが、こうした状況を打破すべく、IT業界は2000年頃からマネジメントの専門知識を導入してきました。

主に欧米で体系化されたプロジェクトマネジメントのノウハウを実施して来ましたが、それでもなかなか成果が上がらないことからPMO設置が注目を集めるようになったのです。

企業内にPMOを設置すると、プロジェクトマネジメントや監査が集中的に行なえるようになります。特に複数のプロジェクトが同時に何本も走るような企業では、もはやPMOの存在は欠かせないものとなっています。

PMOが機能すれば、プロジェクトメンバーは安心してプロジェクトの遂行のみに集中できるため、成功率を上げることができるでしょう。PMOはPM（プロジェクトマネージャー）の意思決定や業務をサポートする立場にあります。プロジェクトの進行を着実かつスムーズに行なうために設置されるものであり、役割と機能は多岐にわたります。

組織間の調整や進捗管理、リスクマネジメントなどを横串でサポートし、組織全体でプロジェクトを成功に導くプロセスの導入とプロジェクトマネジメントの質向上が狙いです。

（2）PMOとPM（プロジェクトマネージャー）の役割は大きく違う

転職や就職時にプロジェクト管理系の職を探す場合、PMOのほかにもプロジェクトマネージャーという職種が目に留まるはずです。言葉が似ているため同じような業務と捉えがちですが、PMとPMOとは明確な違いがあります。

プロジェクトマネージャーの仕事は、プロジェクトの意思決定です。PMOはプロジェクトマネージャーの意思に沿って業務をサポートする立場であり、プロジェクト管理業務全般の支援を実行するのが仕事です。

大規模なプロジェクトや複数同時に走るプロジェクトでは、進捗管理もリスク管理も品質やリソース管理も非常に複雑化します。これらすべての管理業務をPM1人に対応させるのは、非常に大きなリスクを伴うでしょう。

従来の日本企業はプロジェクトマネージャー個人の能力に頼りすぎたことで、成功率を大幅に下げる結果になっていました。現在そこから脱却し組織的な支援を行なう部門を設置することで、プロジェクトマネジメントの質そのものを向上させるのがPMOの存在意義と言えます。

ちなみにプロジェクトリーダーは、PMを補佐する現場責任者を指します。会社規模によってはプロジェクトマネージャーがプロジェクトリーダーを兼務する場合もありますが、立場は異なることを認識しておきましょう。

プロジェクトリーダーはアプリケーションエンジニアの中ではシステムエンジニアの一階層上に位置し、作業メンバーを管理する仕事となります。

もちろんIT以外の他業種にもプロジェクトリーダーは存在し、プロジェクトを成功させるための現場管理を担当します。

PMOのアウトソーシングとコンサルタントニーズ急増の関係

（1）社内リソースの確保が難しい中小企業が、PMOをアウトソース

前述の通り企業内にPMOを設置し、プロジェクトを一元管理する手法が日本でも浸透して来ました。ただ現代の技術の進歩スピードはあまりに早く、商品のライフサイクルは驚くほど短くなる一途です。

そのためプロジェクトは大規模化しながら複数同時に走るのが日常で、スタッフやエンジニアも外部や派遣、フリーランスなどアウトソーシングが混在するようになって来ました。すでに個人の力だけでプロジェクトを完遂するのが難しいことは先に述べましたが、組織的にも一企業内だけで完結することは難しくなっていると言えます。

近年では複数のプロジェクトの統合管理や、膨大な数のステークホルダーとの調整を行なうために、数十名にも上る人員でPMOを構成するケースも少なくありません。

そのため大手はもちろん、PMOを社内リソースだけで構成することが難しい中小企業においても、PMO業務のノウハウを持つ外部派遣にアウトソースするケースが増えてきました。

PMO求人やフリーランスPMOコンサルタントの派遣ニーズは急増しており、IT技術やノウハウを持つ人材がコンサルタントとして転職・就職のキャリアパスを描くケースが増えています。

事実、プロ人材派遣サービスにおいても、特にフリーランスのPMOコンサルタント案件は非常にニーズが高いと言えます。人材登録すれば、大いに活躍できる場が数多待っている状況です。

PMOコンサルタントになるために必要な資格やスキルは何か

PMOコンサルタントへの転職・就職を狙う場合、必要な認定資格やスキルはあるのでしょうか。まず大前提となるのは、PMOコンサルタントになるために必須の認定資格は存在しないということです。

もちろん持っていれば有利になる資格はありますし、国際資格を取得すればより広いフィールドで活躍できるチャンスがあるでしょう。知識の幅を広げ、深く理解を深め自信を得たい場合にも有効な資格試験を紹介します。

（1）PMP（Project Management Professional）

PMO業務の基礎知識を体系的に理解するために有効な国際資格です。

米国PMI（Project Management Institute）が運営するもので、プロジェクトマネジメントを学ぶのに最適な認定資格です。

この資格の特徴は、単なる知識だけでなく取り組み方や経験など実務内容を重視している点です。

そのため一定期間ごとにCCR（Continuing Certification Requirements 継続認定要件）プログラムの履行が義務付けられ、3年ごとにPDU（Professional Development Units）という単位を60ポイント以上取得する必要があります。

これに毎回パスしないと認定資格が抹消されるという、厳しい内容になっています。

（2）基本情報技術者試験

情報処理推進機構（IPA）が運営する国家試験です。

IPAの認定資格にはレベル1からレベル4までありますが、レベル1が比較的難易度の低い認定資格となります。

基本情報技術者試験は長らく入り口的な認定資格でしたが、近年エントリーレベルのITパスポート試験が増設され、こちらの試験はレベル2に昇格しました。レベル3には応用情報技術者試験があり、レベル4は分野別に分かれた9つの高度区分試験が設けられています。

（3）プロジェクトマネージャー試験

前述のIPA試験のレベル4で、理系資格の中でも特に難しい国家資格として有名です。IPAはアドミニストレーターや一般向けのシステムアドミニストレーター認定試験も実施しており、初級から超難関レベルまでの資格認定を行なっています。

（4）ITストラテジスト試験

情報処理振興事業協会が主催する、国家試験の最上位に位置している資格です。

対象者は、高度IT人材として確立した専門分野を持ち、経営層に情報技術を活用した提案ができる人材とされています。試験ではIT技術とIT技術を活用した経営戦略の提案が必要で、最高情報責任者（CIO）やITコンサルタントがターゲットとなる資格です。

以上の資格は、PMOコンサルタントに転職や就職する際に必ずしも必要というわけではありません。ただ、PMOコンサルタントへ転職や就職を目指す場合は、資質的なスキルのほうが重視されるケースも少なくありません。

特に重要視されるのがコミュニケーションスキルと進捗管理スキルです。高いコミュニケーションスキルは折衝や交渉に必要不可欠で、聞く能力と伝える能力の双方が重要となります。

プロジェクト全体の進捗を管理する以上、進捗管理スキルを持たずにPMOコンサルタントは務まりません。納期遅れやコスト超過を起こさず、プロジェクトを俯瞰できる目と状況の可視化技術が必要とされます。

PMOコンサルタントとして未来を見据えたキャリアパスとは

他業種からPMOコンサルタント求人を狙う場合は、自身が持つキャリアをあらためて見直してみましょう。そのためには、経営者がPMOコンサルタントに何を求めるか、プロジェクト成功には何が必要かを冷静に見極める必要があります。

特に、企業内PMOに社員として所属するのが良いのか、フリーランスとして外部からプロジェクトに参画する立場が良いのか、自身のスタンスも理解することが重要でしょう。やりがいある仕事への転職・就職を成功させる上では、しっかりとしたキャリアパスを描くことが重要です。

（1）エンジニアからPMOへ転職するケース

例えば、エンジニアからPMOコンサルタントへ転職や就職するキャリアパスを考えてみましょう。

PMOコンサルタント求人へ応募する人材には、コンサルティングファームからの転職者もあれば、エンジニアからの転職者もいます。キャリアパスとしては、ベンダーなどIT系のプロジェクトを複数抱えるような企業でエンジニアとしてキャリアを積み、PMO求人に応募する道もあるでしょう。

特にチーフエンジニアやシステムエンジニアとしてプロジェクトの根幹に関わる経験を積んでいる人材は有望です。

IT技術者としての実績は十分ですので、コミュニケーションスキルやマネジメントスキルを積極的に伸ばすと良いでしょう。前段階として、企業内に設置されたPMO求人を狙い、プロジェクトを横串で管理する実績を積むのも1つの方法です。

実装に関わるエンジニアの仕事では、現場を離れた部門間のコミュニケーションスキルを磨くことはなかなか難しいですから、一旦現場を離れてプロジェクトを俯瞰する経験を積むのもおすすめです。

（2）コンサルファームで経験を積んだのちPMOとして独立するケース

一方で、ファームでコンサルタントとしての実績を十分に積み、業界で培った人脈を活かしてフリーランスのPMOとして独立するキャリアパスもあります。例えば、いかなるプロジェクトであっても成功させるために重要なのは環境作りです。

メンバーの意識や社風との齟齬がある場合、たとえ同じ組織に属していても、社員であるPMでは上手く状況を変えることが困難なケースも多発します。そんなときにはアウトソーサーとしてPMOコンサルタントの存在があれば、力強い支援を得ることができるでしょう。

PMとPMOに上下関係はありませんので、対等な立場であることを踏まえた上で黒子に徹し、支援できる資質がPMOコンサルタントには必要です。PMOはすでにあらゆるビジネスシーンで、企業経営そのものを左右する大きな役割を担っています。独立してやりがいある仕事に打ち込みたいなら、期待が持てるキャリアパスと言えるでしょう。

フリーランスのPMOコンサルタントが得られるメリットとは

（1）あらゆる業界で求人があり、キャリアパス設計には追い風のタイミング

PMOコンサルタントの中には、コンサルティングファーム所属のコンサルタントとフリーランスのPMOコンサルタントが存在します。現在ファームに社員として所属する人材が、独立してフリーランスになることのメリットとは何なのでしょうか。

一概に言えませんが、多くの場合ファーム所属のPMOコンサルタントはアサインされたプロジェクトを遂行しなければなりませんので、そこに選択肢はありません。あらゆる案件でPMOとして必要なスキルを身につけることは貴重な経験ですが、自身が極めたいと希望する業種ばかりキャリアを積むことはできないでしょう。

フリーランスのPMOコンサルタントであれば、自分が描くキャリアパスに従ってプロジェクトを選択する自由を得ます。当然求人の有無によりますが、現状ではあらゆる業界で求人が上がっているため、キャリアパスを設計するのに都合の良い状況と言えるでしょう。

ファーム所属のPMOコンサルタントで中堅クラスになると、仕事内容と待遇とのバランスに納得が行かないと感じるケースも多くなります。フリーランスが必ず高収入を得られるとは限りませんが、自身でも納得できる待遇となる期待は高いでしょう。

コンサルティングファーム出身なら、たとえPMO未経験でもチャレンジはしやすい状況です。すでに高度なコミュニケーションスキルや進捗管理スキルを有している人材であれば、積極的に狙って行きたいキャリアパスです。

今回のコラムでは、これからPMOコンサルタントへの転職や就職を狙って行く人に向け、有利になる資格や有すべき資質について解説しました。すでにPMOコンサルタントとしてキャリアを積んでいる人も、更なるキャリアアップを目指してフリーランスになる道もあります。

プロ人材派遣サービスでは、人材登録者のキャリアパスも踏まえて理想的な求人案件を紹介することができます。PMOという職種は単独アサインのケースが多く、フリーランスとの相性も非常に良い職種ですので、あらゆる可能性を視野に入れ、ぜひ活躍の場を見つけてください。

（株式会社みらいワークス　Freeconsultant.jp編集部）