業務委託の仕事に英語は必要？コンサルタントに必要な英語力とは

作成日：2018/12/07

日本の人手不足が加速する一方、グローバル化社会で仕事をするためには英語力が必要不可欠です。英語翻訳のツール開発なども進んでおりますが実用段階ではなく、特にIT業界で業務委託の仕事に就く方にとっては、英訳アプリや翻訳ツールに頼らず活躍できる英語力は、必要不可欠であり強力な武器となるでしょう。業務委託にも英語力が必要である根拠と英語力を身に着ける方法について紹介します。

目次

■業務委託も英語力の必要性が高まっている時代
（1）機械学習やビッグデータ、ブロックチェーンなどの急成長部門で人材が求められている
（2）多くの企業がIT部門の業務委託人材に求める重要なスキル「英語に堪能であること」

■業務委託で活躍するフリーコンサルタントにとっても英語力は大きな武器に
（1）英語力を身に着けたコンサルタントのメリット～案件獲得～
（2）英語力を身に着けたコンサルタントのメリット～情報収集～
（3）英語力を身に着けたコンサルタントのメリット～TOEICスコアで英語力を明文化～

■英語力を高める方法を考える
（1）ゴールを設定しよう（Set specific goals.）
（2）英語を習慣にしよう（Create habits.）
（3）フィードバックを求めよう（Ask for feedback.）

■英語力を活かせる業務委託案件を探す
（1）IT業界でコンサルに求められるTOEICスコアの目安
（2）英語力を活かせるコンサルタント職種例

■まとめ

業務委託も英語力の必要性が高まっている時代

少子高齢化が急速に進み、総人口も、生産活動に従事することができるとされる生産年齢人口も減少の一途をたどっている日本社会は、今後の経済発展に深刻な問題を抱えているということになります。そんな日本の経済社会で求められているのが人材、特に即戦力となる外部委託の人材です。なかでもIT業界のさまざまな案件においては、そうした仕事や求人の募集がひきも切らないという状況が続いています。となれば、外部委託として業務を請け負うコンサルタントやエンジニアにとっては、一見追い風のようにも思われます。しかし、ただ仕事の経験を積んでいるというだけでは、仕事探しに成功して契約を獲得できるとは限りません。

英語はいまや世界の4人に1人が話し、ビジネスに与える影響が最も大きい言語とされています。さまざまな産業でグローバル化が広く進んでいる現代の社会にあって、英語力が必要とされる場面は少なくありません。しかしながら、日本が非常に低いとされるのがその「英語力」なのです。先進国であり教育水準が高いといわれる日本ですが、TOEFLのスコアの国別ランキング（2010年）で日本は163カ国中135位、アジア内では30カ国中27位という低水準であったことは話題にもなりました。

グローバルで仕事をしているビジネスパーソンは、英語でのやりとりが必要になる場面も珍しくありません。企業としても、技術力などのスキルを向上させつつあるうえに英語力も備えているアジア各国と戦っていく必要が生じることもあるでしょう。そうなれば、英語力で出遅れるわけにはいきません。このように、ビジネスのさまざまな場面で必要とされている英語力は、コンサルタントやエンジニアといった業務委託の仕事にも無関係ではありません。

（1）機械学習やビッグデータ、ブロックチェーンなどの急成長部門で人材が求められている

外資系人材紹介会社であるヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン（以下「ヘイズ社」）は、「ヘイズ・グローバル・スキル・インデックス」の2017年版を発表しました。これは、ヘイズ社が毎年発表しているレポートで、世界33カ国を対象としてハイスキル労働市場におけるトレンドを分析し、賃金月力や人材ミスマッチなどの指標を含めさまざまな観点から労働市場の状況を分析したものです。同レポートの「インサイドストーリー」では、日本のIT業務委託市場の現状がレポートされています。

このレポートの詳細情報を見てみると、人工知能（AI）やロボティクスの技術革命などの発展によって日本のIT部門は世界で大きな注目を浴びており、機械学習やビッグデータ、ブロックチェーンといった急成長部門で職務を担当できる人材が必要とされています。具体的に挙げられている仕事や求人は、プロジェクト変更管理の分野で、ビジネスアナリスト、プロジェクトリエンジニアリングのスペシャリスト。同時に、開発、ネットワーキングインフラ、ネットワークエンジニアリングに関わる職種、テクノロジー監査・ガバナンスを担当する人材も求められています。

（2）IT部門の業務委託人材に求める重要なスキル「英語に堪能であること」

特筆すべきなのが、ヘイズ社が人材確保を手がけている多くの企業でIT部門の業務委託人材に求めている重要なスキルが「英語に堪能であること」だというのです。前述のような背景から、世界的な注目を集めている日本のIT業界には国際企業が数多く進出を計画しており、そうした企業では業務を委託する募集人材に英語力を求めているというのです。

しかし、日本人の英語レベルは世界で見ても低下している傾向にあり、国全体で重要なスキルが不足している状態にあります。加えて、英語力が十分であっても海外での経験が不足しているケースや、年功序列をはじめとする旧来の日本の企業文化にこだわるケースが少なくなく、多国籍企業で苦戦を強いられる募集人材も多い。高いスキルだけではなく柔軟性や順応力を併せ持つことが必要だ——。ヘイズ社はレポートにおいて、日本のIT業界の人材動向をこのように分析しています。

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業務委託で活躍するフリーコンサルタントにとっても英語力は大きな武器に

このように、日本で業務委託として活動するフリーランスのコンサルタントやエンジニアなどの人材にとっても、英語力の必要性は他人事ではありません。裏を返せば、経験豊富なコンサルタントやエンジニアが英語力を身につければ、業務委託として業務を請け負う上で大きな“武器”になるということでもあります。英語力という有力なスキルを手に入れれば、仕事探しに成功して契約を獲得できるばかりでなく、年収アップを狙える可能性も出てくるでしょう。より自分事として考えるために、コンサルタントやエンジニアなどの人材が英語力を身につけることのメリットを具体的に見ていきましょう。

（1）英語力を身に着けたコンサルタントのメリット～案件獲得～

まず考えられる大きなメリットとしては、外資系企業の案件に対応できるようになる、グローバルの案件を受注できるといったように、対応できる業務の範囲を広げられるという点があります。そもそも、数多くの産業分野でグローバル化が進む現在にあって、IT関連企業も例外ではなく、日本のIT企業が業務を海外にアウトソーシングすることもあれば、海外のIT企業が日本へ進出することもあります。日本企業の海外拠点に技術者や管理職が派遣されることも増えています。そうしたなかにあって、日本語を的確に駆使するだけでなく英語活用も可能、外部委託する通訳や翻訳機不要で英語関連の仕事ができるという人材は重宝され、年収などの待遇面も期待できるでしょう。

（2）英語力を身に着けたコンサルタントのメリット～情報収集～

英語の翻訳やリスニングが可能であれば、海外発信のWebサイトや海外の文献などからIT関連技術に関する最新かつ詳細情報を入手しやすくなります。IT業界の最前線で働く、または最前線の仕事や求人を獲得したいコンサルタントやエンジニアにとっては、IT技術の最新情報を常にキャッチアップしておくことが不可欠です。最新の情報は欧米などの英語圏から発信されるものが非常に多いので、英語力があればいちいち英訳された情報を待たず一歩も二歩もリードできるというわけです。それに、IT業務の現場では英語のドキュメントを資料として仕事を進めることもあるでしょう。英語力があれば、そうした場面でも不自由しません。

（3）英語力を身に着けたコンサルタントのメリット～TOEICスコアで英語力を明文化～

外資系コンサルティングファームでキャリアを積みながら、いずれ独立して業務委託を請け負うような働き方への移行を考えているという方もいらっしゃるでしょう。外資系企業では社内外のコミュニケーションを円滑にするために英語の読み書きは必須ですが、その指標としてTOEICのスコアが重視されるという企業もあります。実際の英語を使いこなす能力とTOEICのスコアは必ずしもリンクしませんが、企業にとってTOEICのスコアがわかりやすい指標であることは間違いなく、この点は独立して業務委託のフリーランスとして仕事をしていくなかでも有効に働くと考えられます。

英語力を高める方法を考える

IT業界のコンサルの求人獲得において英語力が強力な武器になるということはわかっても、日々忙しく働くビジネスパーソンが英語の勉強を継続するのは容易なことではないでしょう。とりわけIT業界では、毎日遅くまでの仕事を余儀なくされることも。そこで今回は、語学レッスンサービスを提供するイー・エフ・エデュケーション・ファースト（以下「EF社」）が公開している「効率的にビジネス英語のスキルを向上させる方法」を参考に、英語を勉強して英語力を高める方法を考えてみましょう。

（1）ゴールを設定しよう（Set specific goals.）

EF社は同レポートでは、「具体的な目標を、明確な期限とセットで設定することが、勉強に最も効果的である」としています。ここでは、漠然とした目標にしないこと、目標は達成可能なゴールであるべきだが達成が容易ではないものであること、締め切りを明確にすることがポイントです。たとえば、「3カ月後に、自分のキャリアや業務の対応範囲について、何も見ずに10分プレゼンテーションできるようになる」といった目標と期限を設定し、そこからタスクを逆算して割り振っていきましょう。

（2）英語を習慣にしよう（Create habits.）

EF社は学習のヒントとして、「英語を毎日あるいは毎週、練習する方法を見つけて、勉強する習慣をつけること」を挙げています。定期的な英語の読み書きや英訳などを習慣づけていくことで、英語の勉強をコンスタントに積み重ねていくことができます。日々の忙しさのなかでは、「今日は疲れたから明日からやろう」と思いがちですが、習慣づけされたタスクは実行しやすくなります。今はスマートフォンのアプリでラジオを聞くことができますから、毎日英語教育のラジオ番組で英語例文を聞くというのも簡単です。オンラインの英会話教室も多数開催されていますから、決まった曜日・時間に参加すると決めたり、毎日3つの例文を覚える、テレビから聞こえてきた日本語の会話を英訳してみるなど、ルール化、習慣化することで日常的に続けやすくなります。スキマ時間の使い方を上手に考えて、勉強を重ねていきましょう。

（3）フィードバックを求めよう（Ask for feedback.）

EF社では、サービス提供などを通じて英語力に関する調査を実施していますが、その調査結果から明らかになっているのは「迅速で頻繁なフィードバックは、勉強の効果を高める」ということです。この点から、独学で書籍や音声教材などだけで学習するのと並行して、自分の使う英語に対してフィードバックを得ることができる環境での勉強も行なうことで学習効果をより高めることができると考えられます。オンラインの英会話教室のなかでも、ネイティブの講師ではなくハイレベルのバイリンガルの講師に教えを受けることで、同じ学習者の観点からフィードバックを受けやすくなることも。

EF社のレポートでは、ほかにも「自分自身を信じよう（Believe in yourself.）」「勉強することを楽しもう（Enjoy the learning experience.）」「信頼に値する英語教材を使おう（Use authentic English materials.）」「ポジティブな学習コミュニティに参加しよう（Join a positive learning community.）」といった要素が挙げられていますので、参考になさってください。

英語力を活かせる業務委託案件を探す

（1）IT業界でコンサルに求められるTOEICスコアの目安

IT業界で働くにあたって必要とされる英語力の目安としては、一般的にTOEICで600点以上が最低ライン、700点以上あればコミュニケーションに支障を来さないといわれています。また、外資系コンサルティングファームが昇進・昇格の条件としているTOEICのスコアの傾向をみると、マネージャークラスの場合で650点、シニアマネージャーだと700点、パートナー以上の場合750点というところが一つの目安とされています。とはいえ、仕事として日常会話だけでなく専門分野の打ち合わせなども英語で行なうためには、800点以上が求められるケースも珍しいことではありません。

（2）英語力を活かせるコンサルタント職種例

そうした英語力を備えた方であれば、その英語力を活かすことのできるさまざまな仕事や求人情報を探すことができます。一例を挙げるだけでも、外資系保険会社でPMO（Project Management Office）業務のコンサルタントを募集している案件では、オフショア開発に向けた業務要件の実務的なドキュメント書類の作成、あるサービス業の企業では共同でシステム開発を手がける企業に英語で作業指示をするような業務や、英語でのオンラインミーティングの開催といったような、システム開発に付随する業務など、実にさまざまです。当サイト「募集中の案件」コーナーでも「英語」に精通する業務委託案件が多数ありますので、以下からご確認いただけます。　【英語関連のコンサル案件はコチラ】

こうした仕事はインターネットで検索して見つけることもできますが、フリーランス人材の案件マッチングサイトで紹介を受ける、またはコンサルティングファームを対象とするクラウドソーシングで探すといった方法で案件の紹介情報を得ることが効率的で、マッチングの精度も高まる上、高水準で安定した年収を得やすいでしょう。マッチングサービスなどでは、Webサイトでは非公開の高額年収の募集案件や英訳などの翻訳案件などを紹介してもらうこともできますので、自身のスキルとしてTOEICのスコアを伝える、あるいは希望条件として英語力を活かせる仕事を挙げるといったようなかたちで探してみましょう。

少子高齢化が急速に進む現在の日本では、人口の減少が深刻な社会問題となっています。戦後増加の一途をたどってきた日本の総人口は、2008年の1億2808万人をピークに減少に転じ、2018年6月1日時点では1億2650万9000人まで減っているのです。それに比例して、15歳～64歳の生産年齢人口も減少。1995年の8716万人をピークに2013年には7901万人となり、2027年には7000万人を、2051年には5000万人を下回ると予測されています（国立社会保障・人口問題研究所の推計）。

こうした状況から生まれている日本の人手不足は、今後も加速するものと見られます。他方で、グローバル化する社会できちんと仕事をしていくためには、企業としてもビジネスパーソンとしても英語力が不可欠です。英語翻訳のツール開発なども進んでいるとはいえまだまだ実用段階ではなく、今、ビジネスの最前線に立つビジネスパーソン、特にIT業界で業務委託の仕事に就く方にとっては、英訳アプリや翻訳ツールに頼らず活躍できる英語力は、必要なものであり強力な武器となるでしょう。

（株式会社みらいワークス　Freeconsultant.jp編集部）