【DXコンサルタントとは】転職に必要なスキルや資格は？年収やキャリアパスは？
作成日：2022/04/18
企業や行政のDX化が進む中、DXコンサルタントの需要も日に日に増えています。今回はDXコンサルタントの業務内容や求められるスキル、将来性や年収などについて解説します。未経験からDXコンサルタントを目指すなら取得したい資格情報なども踏まえ、DXコンサルタントへの理解が深まる内容となっています。
目次
■DXコンサルタントに求められるスキル
（1）経営コンサルタントとしての知識
（2）コミュニケーション能力
■DXコンサルタントに関するQ&A
（1）DXコンサルタントは激務？
（2）DXコンサルタントに資格は必要？
（3）DXコンサルタントに転職するには？
（4）DXコンサルタントのキャリアパスは？
（5）DXコンサルと経営コンサルの違いは？
（6）DXコンサルとITコンサルの違いは？
DXコンサルタントとは
DXコンサルタントとは、企業や自治体などのデジタルトランスフォーメーション（DX）導入をサポートするコンサルタントのことです。過去のデータを読み取りDXによる経営戦略やITツールの導入を用いて業務改革を行い、経営課題を解決します。
現在、多くの企業がDXを推進したいと考えています。しかし、最新のIT情報や専門知識を持つ人材が在籍している会社はまだほんの一握りです。また、企業への本格的なDX導入には上流工程の実務経験がある人材が必要です。
企業の立場に立って、経営課題を解決しDX推進に向けて課題を洗い出し、適切なITツールや人材、コストなどの提案・導入・管理を担うことがDXコンサルタントに期待される主な業務です。
DXコンサルタントになるには
DXコンサルタントになるには、デジタルに関する幅広い知識と企業のITツール導入や運用に上流工程から関わった経験が求められます。知識を養い、実践にこぎつけるまでのハードルが高そうですが、現在はDXコンサルタントを育成するためのスクールやオンライン講座なども多数存在します。
そうしたスクールで学び、DXコンサルタントとして、IT分野に強いコンサルティングファームに所属したり、企業のDXコンサルタント求人に応募したりするのもよいでしょう。コンサルティング業界に精通したプロの人材派遣事業者に登録し、案件紹介を待つのも「DXコンサルタントになるにはどうしたらよいか」と考えている人におすすめの選択肢です。
DXコンサルタントの年収
DXコンサルタントへの報酬は、手がける業種や関わる程度によって金額に差が生じます。弊社のフリーランスコンサルタント向けのDXコンサルティング案件の中でも、100％稼働と仮定して提示された報酬金額は月額70万～170万と差があります。
企業の従業員としてDX関連のプロジェクトに参画する場合は、企業内の平均給与や考え方、領域によって給与設定がされ、年収500万～1000万程度と幅広いです。個人のスキルによって年収が大きく跳ね上がることもあります。それなりの経験を積んだDXコンサルタントなら、納得できる年収額を自ら提示して交渉するのも一つの手です。
DXコンサルタントに求められるスキル
DXコンサルタントには、最新IT情報やデジタルトレンド、ビッグデータ・UX/UIの活用への知見などが求められます。また、コンサルタントと名がつく以上、デジタル分野に精通しているだけでなくPMOとしても幅広いスキルが必要とされます。
（1）経営コンサルタントとしての知識
企業がDX化に舵を切るのは、経営課題を解消するためといっても過言ではありません。DXコンサルタントは、経営課題の洗い出しや解決への戦略を提案したうえで、企業内にDXを持ち込み、運用することが求められるので、経営コンサルタントとしての知見も求められます。
DXコンサルタントには、DXを用いた経営コンサルタントとして、主体性やリーダーシップ、仮説構築能力などがあるとよりよいでしょう。
（2）コミュニケーション能力
コンサルタントとして参画する以上、コミュニケーション能力も問われます。経営課題の洗い出しの際に効果を発揮するヒアリング能力、企業が投資すべき設備やコストを認めてもらう提案力、運用中に生まれる課題に対応する柔軟性なども含めて幅広い能力が求められます。
また、日本国内のDX化を阻む原因の一つとして、たびたび「レガシー文化」が取り上げられます。世代の違う従業員や、出勤義務がある会社などではDX化がなかなか進まない場合があります。こうした、考え方の違う人や企業も説得できるスキルがあるとよいでしょう。
DXコンサルタントの将来性
DXコンサルタントはここ数年のうちに誕生し、需要が高まった職種です。特に、コロナ禍に突入した2020年以降は、DX化推進の機運が高まり多くの企業がDXコンサルタントを求めています。
コンサルティングファームだけでなく、大手通信業や大手電機メーカーの参入も増加したDXコンサルティングですが、それでも企業や従業員を直接サポートするのは、やはり人です。DXコンサルタントはフリーランスであっても今後も活躍が望まれる職種であるといえます。
DXコンサルタントに関するQ&A
DXコンサルタントに関するQ&Aを整理します。
（1）DXコンサルタントは激務？
DXコンサルタントに限らず、何らかのIT施策に取り組むコンサルタントの業務は多忙を極めます。
特に、多くの企業や自治体がDXに踏み切ったり検討を始めたりした、この2・3年は一人のDXコンサルタントがいくつもの案件を抱えている状態もあったようです。
ただし、企業がDX化を図るのはそもそも従業員の働き方改革やレガシー文化からの脱却のためです。DXに本気で取り組む意欲のある企業には、DXコンサルタント自身も激務にならない働き方を提案する余地があるでしょう。
（2）DXコンサルタントに資格は必要？
DXコンサルタントに必要な資格はありません。当人の知識とスキル、経験が重要視される傾向があります。ただし、転職活動や案件獲得の際に有効になり得る資格も存在します。
DXコンサルタントに限らず、DXに関わる人におすすめの資格の一つが「DX検定」です。試験は1000点満点でスコアによってレベル認定証とステッカーが与えられます。詳細なレベル分けは以下のとおりです。
- スコア800以上⇒「DXプロフェッショナル レベル」
- スコア700以上⇒「DXエキスパート レベル」
- スコア600以上⇒「DXスタンダード レベル」
となります。このレベル認定証は2年間有効です。この間、名刺やプロフィールへの掲載が公式に許可されます。
引用：第9回DX検定™｜DX検定とは(日本イノベーション融合学会＊ＩＴＢＴ(R)検定)
（3）DXコンサルタントに転職するには？
DXコンサルタントへと転職しやすい職種には、経営コンサルタントやPMOがあげられます。
DXコンサルタントは、DXのスペシャリストとして企業に迎えられるポジションなので、日々更新されるデジタルトレンドや上流工程からIT関連のプロジェクトに関わった経験なども求められます。こうしたことから、プログラマーやエンジニア、アーキテクト、データサイエンティストからDXコンサルタントへ転職する人も多いようです。
（4）DXコンサルタントのキャリアパスは？
DXに限らず、コンサルタントは案件の成果と数をこなせばこなすほど、社会的な信用もスキルも上がる職種です。特に、DXコンサルタントは今後も必要とされる分野なので、現在関わっているDX案件を成功させた先には、より大手企業や大手のコンサルティングファームへの転職も可能でしょう。
また、フリーランスのDXコンサルタントとして、複数の企業を相手にDXコンサルティングで活躍する人もいます。
企業のDX化は、一度形ができたら終わりではなく、運用や保守、時代に合わせて最適化させていくことも大切です。年収などの雇用条件の見直しを交渉しながら、一つの企業で長く働くという手もあります。
（5）DXコンサルと経営コンサルの違いは？
DXコンサルタントは、経営コンサルタントとしての側面があるコンサルタントです。経営課題を見つけ、DXを用いた事業戦略を提案し、実行に導くのが仕事です。
一方、経営コンサルタントはDXに特化せず経営課題に対して働きかけるコンサルタントです。DXについては専任の人材雇用を企業に提案する場合があります。企業にとって必要な人材の見極めや確保も経営コンサルタントの仕事の一つです。
（6）DXコンサルとITコンサルの違いは？
DXコンサルタントはデジタルの力を用いて、新規事業や業務改善を提案し、経営課題を解決するコンサルタントです。デジタルやITへの知見の他、経営コンサルタントとしての知識も求められます。
一方、ITコンサルタントはITツールを用いた業務改善を実行し、運用、経営課題の解消を図るコンサルタントといえるでしょう。
最終的なミッションとして、DXコンサルタントが経営課題の解決、ITコンサルタントは業務改善だというのが違いです。
キャリアパス豊富なDXコンサルタントは独立企業もおすすめ
DXコンサルタントは、デジタルトランスフォーメーション（DX）導入により、企業や自治体の課題解決をサポートするコンサルタントです。DXだけでなく経営コンサルタントとしても研鑽を積めます。DXコンサルタントは、一つの案件が節目を迎えてもお役目終了というわけではなく、運用や時代に合わせた最適化を継続させるために、将来的にも重宝されるでしょう。大手への転職、フリーランスとして独立起業など、さまざまなキャリアパスが描けます。
すでに、DXコンサルタントとして活躍する方、未経験だがDXコンサルティングに興味がある方はFreeConsultant.jpの案件も参考にしてください。
（株式会社みらいワークス FreeConsultant.jp編集部）
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