セキュリティエンジニアとは?仕事内容・年収・キャリアパスを解説
最終更新日:2026/07/23
作成日:2025/01/15
企業のDXやクラウド活用が進む一方、ランサム攻撃やサプライチェーン攻撃など、組織が対応すべきサイバーリスクは多様化しています。
こうした脅威からシステムや情報資産を守るセキュリティエンジニアは、重要性が高まっている職種です。
一方で、「仕事がきつい」「将来はAIに代替されるのではないか」といった情報を目にし、転職やキャリアチェンジを迷う人もいるでしょう。
本記事では、セキュリティエンジニアの仕事内容や平均年収、必要な知識・資格、キャリアパス、他のIT職種から目指す方法を解説します。今後のキャリアを考える際の参考にしてください。
目次
■セキュリティエンジニアとは?
(1)セキュリティエンジニアの役割
(2)セキュリティエンジニアの魅力ややりがい
(3)重要性が高まっている背景
■セキュリティエンジニアの仕事内容とは?
(1)セキュリティ要件定義・ポリシー策定
(2)システム設計・機器導入
(3)脆弱性診断およびインシデント監視
■セキュリティエンジニアに必要な知識やスキル
(1)システム基盤に関する知識と脆弱性対策スキル
(2)セキュリティマネジメントルールの策定・運用スキル
(3)セキュリティ監視の構築スキル
(4)プログラミング言語に関する知識・スキル
(5)セキュリティ対策の教育・啓発スキル
(6)暗号・認証に関する知識と設定スキル
■セキュリティエンジニアになるためには資格が必要?
(1)シスコ技術者認定
(2)CompTIA Security+
(3)情報セキュリティマネジメント試験
(4)情報処理安全確保支援士
■セキュリティエンジニアになるには?
(1)他のITエンジニアとしての経験を積む
(2)大学・専門学校で基礎を学ぶ
(3)未経験可の求人・派遣からステップアップする
■セキュリティエンジニアに関連するよくある質問
(1)セキュリティエンジニアになるのは難しい?
(2)セキュリティエンジニアに向いている人は?
(3)「やめとけ」「きつい」と言われる理由は?
(4)セキュリティエンジニアの将来性は?
セキュリティエンジニアとは?

セキュリティエンジニアとは、企業や組織のネットワーク、システム、情報資産をサイバー攻撃などの脅威から守る専門職です。
企画・提案から設計、実装、テスト、運用・保守まで、情報セキュリティに関する幅広い業務を担います。
ここでは、セキュリティエンジニアの具体的な役割や仕事の魅力、重要性が高まっている背景について解説します。
セキュリティエンジニアの役割
セキュリティエンジニアは、会社などの組織が利用するシステムやサービスに伴うセキュリティリスクを抑えるため、技術的な対策を担うエンジニアです。
サーバーやネットワークだけでなく、アプリケーションやクラウドサービスなども対象とし、セキュリティ製品の導入・実装、運用・保守、脆弱性への対応などを行います。
担当領域によっては、インシデントの検知・分析や発生後の対応にも携わることもあるでしょう。
実際の業務範囲は企業や職場によって異なり、セキュリティ担当者や開発・インフラ部門などと連携しながら対策を進めます。
なお、攻撃者の視点から脆弱性を検証する専門家は、ホワイトハッカー、あるいは善意のハッカーと呼ばれることがあります。
ただし、セキュリティエンジニアとまったく同じ職ではありません。
セキュリティエンジニアの魅力ややりがい
セキュリティエンジニアの魅力は、企業の事業や情報資産を守る重要な仕事に携わりながら、専門性を高められる点です。
日頃から、サイバー攻撃による業務停止や情報漏えいなどのリスクを抑える仕事をします。
インシデントの未然防止や被害の軽減に貢献できたときには、大きな達成感を得られるでしょう。
サイバー攻撃の手法や関連技術は変化し続けるため、最新の知識や技能を継続的に学ぶ必要があります。
新たな脅威や技術について学ぶことを楽しいと感じる人にとって、自身の専門性を維持・向上できることも、セキュリティエンジニアならではのやりがいです。
重要性が高まっている背景
企業活動のデジタル化やDXが進む一方、サイバー攻撃による被害は高い水準で推移しています。
警察庁によると、企業・団体などから報告されたランサムウェア被害は、2025年に226件確認されました。
ランサム攻撃やサプライチェーンを狙った攻撃など、企業が備えるべき脅威は多岐にわたります。
こうしたリスクからシステムや情報資産を守り、事業を安定して継続するには、適切なセキュリティ対策が欠かせません。
経済産業省が紹介する民間調査では、日本のサイバーセキュリティ人材は約11万人不足していると推計されています。
こうした人手不足を背景に、専門知識を持つセキュリティエンジニアの必要性が高まっています。
参考:警察庁「サイバー空間をめぐる脅威の情勢等」、経済産業省「サイバーセキュリティ人材の育成促進に向けた検討会最終取りまとめ」
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セキュリティエンジニアの仕事内容とは?

セキュリティエンジニアの仕事内容は、どのようなものなのでしょうか。
ここでは、セキュリティ要件の定義・ポリシー策定、システム設計・機器導入、脆弱性診断・インシデント監視の3つに分けて解説します。
セキュリティ要件定義・ポリシー策定
セキュリティ要件定義では、対象となるシステムや事業内容、扱う情報資産を整理し、想定される脅威や事業への影響を分析します。
その上で、どの情報をどのような対策で守るのかを検討し、システムに求めるセキュリティ水準や運用上の要件を明確にしていくのが主な目的です。
担当領域によっては、経営層や業務部門、開発・インフラ担当者と連携し、情報セキュリティポリシーや社内規程、具体的な運用手順の策定を支援します。
ISMSの構築や法令・業界基準への対応について助言することもありますが、実際の業務範囲は企業や職種によって異なります。
システム設計・機器導入
セキュリティエンジニアは、定めた要件やポリシーに基づいてシステムを設計します。さらに、必要なセキュリティ製品や機能を導入することも重要な仕事です。
設計段階からセキュリティを考慮し、サーバーやネットワーク、OS、アプリケーション、クラウド環境、IoT機器などに脆弱性を作り込むリスクを抑制します。
具体的には、例えば次のような仕事が挙げられます。
- ・ファイアウォールやWAFなどの製品の選定・設定
- ・サーバーのセキュリティ設定
- ・利用者の認証や権限管理の仕組みづくり
導入後の安定運用のための監視や設定変更、保守のしやすさも考慮して設計します。
脆弱性診断およびインシデント監視
脆弱性診断とは、システムやアプリケーションに攻撃の起点となる弱点がないかを、専用ツールや手動による検査で確認する業務です。
診断は新規システムや大規模な改修のリリース前だけでなく、運用開始後も必要に応じて実施します。
発見した脆弱性は、深刻度や悪用される可能性を評価し、修正や設定変更などの対策につなげます。
運用中は、アクセスログやセキュリティ製品のアラートなどを監視し、不正アクセスやマルウェア感染の兆候を検知・分析するのも業務のひとつです。
インシデントが発生した場合は、関係部門やSOC(Security Operation Centerの略)、CSIRTなどと連携し、影響範囲の確認、ネットワークの遮断、原因調査といった初動対応を行います。
セキュリティエンジニアの平均年収はいくら?

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」によると、セキュリティエキスパート(オペレーション)に対応する職業分類の平均年収は609万8,000円です。
実際の年収は、担当領域やスキルレベル、勤務先などによって異なります。
厚生労働省が2023年度に実施した調査では、運用・保守分野の年収帯は次の通りです。
- ・ITSSレベル1~2:420万~700万円
- ・ITSSレベル3:450万~700万円
- ・ITSSレベル4:510万~800万円
- ・ITSSレベル5以上:667万5,000~1,086万円
経験や専門性を高めることで年収600万~800万円を目指すことは可能です。高度な専門能力を持つ人材では年収1,000万円を超えるケースもあります。
ただし、これはセキュリティエンジニアだけを対象とした統計ではないため、参考値として捉えるようにしましょう。
参考:職業情報提供サイト(job tag)「セキュリティエキスパート(オペレーション)」
セキュリティエンジニアに必要な知識やスキル

セキュリティエンジニアには、技術面だけでなく、組織のルールづくりや従業員への教育に関する知識も求められます。
ここでは、システム基盤や脆弱性対策、セキュリティマネジメント、監視体制の構築、プログラミング、教育・啓発、暗号・認証の7つに分けて、必要な知識やスキルを解説します。
システム基盤に関する知識と脆弱性対策スキル
セキュリティエンジニアには、サーバーやOS、ネットワーク機器などの仕組みを理解し、安全に設計・設定・運用するための知識が求められます。
クラウド環境を担当する場合は、クラウドサービスの構成やセキュリティ機能に関する理解も必要です。
また、脆弱性情報を継続的に収集し、自社のシステムへの影響や深刻度、悪用される可能性を評価して、対策の優先順位を判断するスキルも欠かせません。
具体的な対策には、パッチの適用だけでなく、設定変更やアクセス制限、該当機能の停止などがあります。
セキュリティマネジメントルールの策定・運用スキル
セキュリティエンジニアには、組織の方針やリスク評価を踏まえ、情報セキュリティポリシーや関連規程、運用手順の策定・見直しを支援するスキルが求められます。
このスキルは、例えば次のような仕事に役立ちます。
- ・情報資産の管理方法やアクセス権限の付与・見直し
- ・インシデント発生時の連絡・初動対応などをルールとして整備
また、関係部門と連携して従業員への周知や教育を行い、ルールが適切に運用されているかを確認・改善することも重要です。
セキュリティ監視の構築スキル
セキュリティエンジニアは、不正アクセスやマルウェア感染、情報漏えいなどの兆候を検知・分析しなければなりません。
そのためには監視の仕組みを設計・運用するスキルが求められます。
例えば、監視対象となる機器やシステムを選び、取得するログの種類や保管方法、検知ルール、アラート発生時の対応手順を定めるスキルが役立ちます。
また、SIEMやEDRなどの監視ツールを導入・設定し、複数のログを分析して異常の有無や影響範囲を判断する能力も必要です。
プログラミング言語に関する知識・スキル
セキュリティエンジニアには、担当領域に応じてプログラミング言語やソフトウェア開発に関する知識が求められます。
特にアプリケーションの設計・開発や脆弱性診断に携わる場合は、ソースコードを読み、脆弱性が生じる原因やセキュアコーディングの方法を理解しなければなりません。
IPAも、Webアプリケーションの脆弱性について、実装上の問題と対策方法を示しています。
担当業務によっては、スクリプトを用いてログの処理や定型作業を自動化したり、脆弱性の検証コードを作成したりすることもあるでしょう。
セキュリティ対策の教育・啓発スキル
担当する業務によっては、従業員向けの最新セキュリティ教育や啓発を企画・実施するスキルも求められます。
社内のルールや標的型メールへの対処方法、インシデント発生時の報告手順などを、受講者の役割や業務に合わせてわかりやすく伝える力が重要です。
また、研修やeラーニングを実施するだけでなく、理解度テストやアンケートなどで効果を確認し、内容や実施方法を継続的に改善する能力も役立ちます。
暗号・認証に関する知識と設定スキル
セキュリティエンジニアには、担当領域に応じて、データの暗号化や電子署名、利用者認証に関する知識が求められます。
暗号化を設計・設定する際は、安全性が確認された暗号方式や適切な鍵長を選ぶだけでなく、暗号鍵を安全に保管・更新する仕組みも考慮しなければなりません。
システムの重要度や想定されるリスクに応じて、多要素認証などの認証方式を選定・設定するスキルも重要です。
認証後は、利用者の役割や権限に応じて、アクセスできる情報や操作を制限するアクセス制御を適切に設計・運用します。
セキュリティエンジニアになるためには資格が必要?

セキュリティエンジニアになるために必要な資格はありません。
ただし、資格取得を通じて知識を体系的に学び、スキルの目安を示すことは、転職やキャリアアップを目指す上で役立ちます。
資格を選ぶ際は、自分の知識やキャリアに合うものから取り組んでみましょう。
ここでは、ネットワークやセキュリティの実務知識を問う民間資格から、国家資格である情報処理安全確保支援士まで、代表的な資格の特徴を解説します。
シスコ技術者認定
シスコ技術者認定は、シスコシステムズが実施する、ネットワークやセキュリティなどの知識・技能を証明するベンダー資格です。
その中でも「CCNA」は、ネットワークの基礎やIP接続、セキュリティの基本などを幅広く扱うアソシエイトレベルの認定です。
セキュリティ分野では、プロフェッショナルレベルの「CCNP Security」と、複雑なセキュリティソリューションを扱うエキスパートレベルの「CCIE Security」が設けられています。
CCNP SecurityやCCIE Securityに下位資格の取得要件はありません。
ただし、試験の難易度を踏まえると、CCNAなどでネットワークの基礎を固め、実務経験を積みながら上位資格を目指す方法が現実的です。
参考:Cisco「シスコ認定を取得してキャリアアップ」
CompTIA Security+
CompTIA Security+は、特定のメーカーや製品に限定されず、サイバーセキュリティに関する幅広い知識と実践的なスキルを評価する国際的な認定資格です。
現行の試験「SY0-701」では、一般的なセキュリティ概念、脅威・脆弱性とその対策、セキュリティアーキテクチャ、運用、リスク管理やコンプライアンスなどが出題されます。
ネットワークやシステム管理の基礎を持ち、セキュリティ分野への転向を目指すITエンジニアや、実務知識を体系的に整理したい人に適した資格です。
参考: CompTIA「Security+(V7)」
情報セキュリティマネジメント試験
情報セキュリティマネジメント試験は、IPAが実施する国家試験「情報処理技術者試験」のひとつです。
組織の情報セキュリティを確保するため、対策の計画・運用・評価・改善に必要な基礎スキルを認定します。
試験で問われる分野は、情報資産の管理やリスク評価、セキュリティポリシー、インシデント対応、情報セキュリティに関する法律などです。
技術者専用の試験ではありませんが、セキュリティ分野に必要な知識を体系的に学びたい人や、基礎を固めて上位資格を目指したい人に適しています。
参考:IPA独立行政法人情報処理推進機構「情報セキュリティマネジメント試験」
情報処理安全確保支援士
情報処理安全確保支援士(登録セキスペ)は、サイバーセキュリティ分野で唯一の国家資格です。
IPAが実施する情報処理安全確保支援士試験は、ITスキル標準のレベル4に相当し、セキュリティに関する高度な知識・技能が問われます。
試験合格者がIPAへ申請し、登録を受けることで資格を取得できます。
「情報処理安全確保支援士」は名称独占資格であり、登録していない人はこの名称を使用できません。
参考:IPA独立行政法人情報処理推進機構「情報処理安全確保支援士(登録セキスペ)」
セキュリティエンジニアのキャリアパスとは?

セキュリティエンジニアのキャリアパスはひとつではありません。
SOCで監視・分析を担当する仕事から経験を積む他、経験を生かして、セキュリティ設計・構築やアプリケーションセキュリティへ転向することも可能です。
その後は、脆弱性診断やペネトレーションテスト、インシデント対応などの専門性を深め、セキュリティ分野のスペシャリストを目指す道があります。
一方で、セキュリティコンサルタントとして組織の対策を支援したり、マネージャーとして体制の構築・運営を担ったりするキャリアも考えられるでしょう。
希望するキャリアの実現には、担当分野に応じた知識を身につけ、実務経験を継続的に積み重ねることが重要です。
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セキュリティエンジニアになるには?

セキュリティエンジニアになる方法は、現在のIT経験や学習環境によって異なります。
ここでは、他のITエンジニアとして経験を積む方法、大学・専門学校などで基礎を学ぶ方法、未経験者向けの求人や派遣から実務経験を積む方法の3つを解説します。
他のITエンジニアとしての経験を積む
セキュリティエンジニアを目指す方法のひとつは、システムエンジニアやネットワークエンジニア、開発エンジニアなどとして実務経験を積むことです。
そこで得た知識を生かしてセキュリティ分野へ転向するというやり方があります。
例えば、インフラエンジニアの経験は、サーバーやOS、ネットワークの構成、ログの確認、障害対応などに役立ちます。
システム開発の経験は、ソースコードや開発工程を理解し、アプリケーションの脆弱性対策に取り組む際に生かせるでしょう。
大学・専門学校で基礎を学ぶ
IT分野の経験がない場合は、大学の情報系学部や専門学校、民間のスクールなどで基礎知識を学んでから、セキュリティエンジニアを目指す方法があります。
学べる内容はプログラミング、ネットワーク、OSなどの基礎に加え、サイバー攻撃への対策や情報セキュリティ管理、関連法規などを扱う課程もあります。
演習や実習が含まれていれば、知識を実際の操作と結び付けて学べるでしょう。
また、在学中に企業のインターンシップへ参加し、実務に近い経験を積む方法もあります。
継続的に業務へ関わる長期インターンであれば、授業で学んだ知識を現場で生かす機会を得られるでしょう。
未経験可の求人・派遣からステップアップする
セキュリティ分野の実務経験がない場合は、未経験者を対象とした求人に応募し、研修やOJTを受けながら経験を積む方法があります。
求人によっては、ログの監視・分析、アカウント管理、問い合わせ対応など、比較的基礎的な業務から担当できるでしょう。
ただし「未経験可」であっても、ネットワークやOSなどの基礎知識を求められる場合があります。
応募時には、具体的な仕事内容や研修制度、勤務時間、必要なスキルを確認しましょう。
SOCの監視業務では、夜勤や交代制勤務が含まれることもあります。
派遣社員や契約社員から経験を積む方法もありますが、正社員登用の有無や条件は企業によって異なります。
雇用形態だけで判断せず、実務でどのようなスキルを身につけられるかを確認することが重要です。
セキュリティエンジニアに関連するよくある質問

ここでは、セキュリティエンジニアというキャリアを検討する上で、多くの方が抱く疑問について回答します。
「自分にもなれるだろうか」「やめとけと言われるのはなぜ」といった不安や疑問を解消するための参考にしてください。
セキュリティエンジニアになるのは難しい?
セキュリティエンジニアになる難易度は、目指す分野や現在のIT経験によって異なります。未経験からセキュリティエンジニアになるのはかなり難しいと考えられています。
担当業務に応じて、ネットワークやOS、クラウド、システム開発、情報セキュリティ管理などの知識が必要になるため、継続的な学習が欠かせません。
IT未経験者を対象とした求人もありますが、基本的にネットワークやシステムの基礎知識、研修やOJTを通じた実務経験が求められます。
特定の職種を数年間経験すれば必ずなれるわけではありません。
目指す領域を明確にし、必要な知識を学びながら、ログ分析や脆弱性対応などの関連業務を段階的に経験することが重要です。
セキュリティエンジニアに向いている人は?
セキュリティエンジニアには、新しい脅威や技術に関心を持ち、知識を継続的に更新できる人が向いています。
セキュリティを取り巻く状況は変化するため、必要な情報を収集し、担当業務に応用する姿勢が重要です。
また、ログやアラートなどの情報を整理し、状況や原因を筋道立てて分析する論理的思考力も役立ちます。
この他、機密情報を適切に扱う責任感や倫理観、調査や検証を丁寧に続ける粘り強さ、関係者へ状況を正確に伝えるコミュニケーション力も求められます。
「やめとけ」「きつい」と言われる理由は?
セキュリティエンジニアが「きつい」「やめとけ」といわれる理由には、次のようなものが考えられます。
- ・継続的な学習の負担
- ・インシデント対応時の緊張感
- ・担当業務によっては夜勤・交代勤務があることなど
サイバー攻撃の手法や対策技術は変化するため、知識を定期的に更新しなければなりません。
また、インシデント発生時には、被害の拡大を防ぐために迅速な判断や関係者との連携が求められ、精神的な負担を感じることもあります。
ただし、勤務時間や緊急対応の頻度、責任の範囲は、監視・運用、設計、脆弱性診断などの担当業務や企業の体制によって異なります。
転職時には、夜勤やオンコールの有無、インシデント対応の範囲、人員体制、教育制度などを確認しましょう。
セキュリティエンジニアの将来性は?
セキュリティエンジニアは、今後も一定の需要が見込まれる職種です。
企業活動のデジタル化が進む一方、ランサム攻撃やサプライチェーンを狙った攻撃など、組織が対応すべきサイバー脅威は継続しています。
経済産業省も、国内におけるサイバーセキュリティ人材の不足を課題として挙げ、高度専門人材から組織内で対策を推進する人材まで、幅広い層の育成を進めています。
今後はAIの普及により、監視や分析などの業務が効率化され、求められるスキルや仕事内容が変化する可能性があります。
一方で、AIの悪用やAIシステム自体を狙う攻撃など、新たなリスクへの対応も必要です。
AIを活用しながら、リスク評価や対策の設計、関係者との調整を担える人材が求められると考えられます。
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まとめ

セキュリティエンジニアは、システムや情報資産をサイバー攻撃などの脅威から守る専門職です。
業務範囲は職場や担当領域によって異なりますが、例えばセキュリティ要件の定義や設計・構築、脆弱性対策、監視、インシデント対応などを担います。
セキュリティエンジニアになるには、インフラ運用やシステム開発の経験を生かして転向する他、教育機関や未経験者向けの求人を通じて目指す方法もあります。
転職を検討する際は、仕事内容や必要なスキル、夜勤・オンコールの有無、研修制度などを確認し、自分の経験を生かせる分野を見極めましょう。
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